日本でも経済再開へ動きが始まっています。劇場はとりあえず100人を上限、半分以下、という見解が出されたようです。
https://mainichi.jp/articles/20200514/k00/00m/010/212000c
つまりこれは200席の室内楽ホールでも2000席の大ホールでも100人が上限っていう理解でいいんですよね。100人のホールなら50人ってことか。ふむ。
【AM8:54追記】全国公立文化施設協会のサイトにガイドラインが発表になっているという情報がありました。5月14日付です。こちらをご覧ください。https://www.zenkoubun.jp/info/2020/pdf/0514covid_19.pdf
一部書き出し：
・座席は原則として指定席にするなどして、適切に感染予防措置がとれる席配置とするよう努めてください。
・ 座席の最前列席は舞台前から十分な距離を取り、また、感染予防に対応した座席での対策（前後左右を空けた席配置、又は距離を置くことと同等の効果を有する措置等）に努めてください。
同上、 「劇場、音楽堂等における新型コロナウイルス感染拡大予防ガイドライン」について
アメリカの調査結果を読む
さて、それではコンサートはすぐに再開されるのか、人はホールに戻ってくるのか。これは我々の大きな関心であります。
アメリカの調査結果が出ていました。アメリカン・シアターっていう、演劇関係の雑誌かな？が発表しています。アメリカなのにAmerican Theatreってなっていて、erじゃなくてreなんだふーん、と本筋とは関係ないところで興味をひかれてしまったがとりあえず置いておきましゅ。演劇なんでクラシック音楽とはちょっと事情も違うかもしれませんが、そう離れてもいない、かもしれない。
コロナが落ち着いたらすぐに再びあなたは劇場に通うか？その回答やいかに。全文は以下にありますし、調査結果も以下ページの最後にあるURLからダウンロードできます。名前とメルアドと所属を入力すれば誰でもダウンロード出来るんで（上の画像がそのキャプチャ）、みなさんもどうぞ。
回答の結果・・・
●劇場が再開したら「すぐにでも行く！」と回答した人はニューヨークの場合41%、そのほかの地域36%と出たそうです。これ以外の人は3ヶ月から半年ぐらいは様子をみる、と回答したとのこと。
41%・・・・半分以下か。慎重派の意見は十分に理解できる。怖いからまずは様子見して、大丈夫そうだということになったら行くっていうことでしょう。でも、すぐに行くっていう人の割合が41%っていうのはけっこう高いのかもしれない、というのもまた個人的な印象。アイラブユー・ガイズ！
4割の人がすぐにでも来てくれれば、コンサートライフ再建へ向け前進出来る・・・・かもしれない。ただし今後しばらくは再会しても厳しい入場制限（ソーシャルディスタンス）があると思われるので、41%全員が押し寄せたとしても、会場内に受け入れられません。
●感染のリスクが高く、かつ、劇場を一番支えている「55歳以上」に絞ると、来シーズン（今年9月から来年6月）劇場に行く可能性が高いと答えた人は21%、ほぼないが23%、戻るとしても半年は待つが45%。劇場に再び通うようになったとして、頻度を増やす11%、減らす45%だそうです。
●年に4回以上劇場に通っていたコア層について言えば、今後劇場通いの頻度を減らすは28%、増やすが41%。ただしこの層の人たちも57%が数ヶ月様子見、25%が半年は様子見すると言っているんだそうです。
劇場通いを再開するモチベーションになるのは何か？
●じゃあ劇場通い再開のモチベーションになるのはなんですか、という質問に対しての回答は以下の通り（チェックボックス、2つ選択可）
ワクチンが出来たら 64%
劇場内全体が清潔に保たれ公演前に毎回消毒がされるなら 50%
ソーシャルディスタンスが保たれ隣席が空席になっている 46%
チケット代が下がったら 44%
劇場のあちこちに消毒液が設置されたら 43%
やっぱワクチンっすよね・・・。あと1年は確実にかかるとも言われてますよね。先は長いな。あとチケット代が下がったら、、、っていうののポイントが高いのはどうなんすか。消費者としてはそりゃあ安いにこした事はないですけど主催する側にしたらきつい。座席数も減らし、さらにチケット代も下げるっていうのは・・・・ごめん無理かも。
オープニングセール！ウェルカムバアアック！！っていう呼び込み的意味合いでの【最初のショー限定！】とかですかね。それならありなのかな。アメリカの演劇における商習慣を知らないんで、そこは差し引いて考えないと行けないかもしれませんけれど。
また、他の調査によれば公園、海岸、博物館、スポーツイベントへの参加について関心が上昇しているのに対し、舞台芸術については低下。屋内の閉鎖空間はやはり避けられる傾向が見て取られるとのことです。
最後にこの記事には、これは現段階での調査であり、あくまでもスナップショットにすぎない。人々の考えや見解は変わる。と付け加えられています。
そもそもアメリカの場合と日本の場合は異なると思いますし、アメリカでだって、調査の通りに人が動くとは限りませんのでそこは頭に入れておくべきです。とりあえず一つの参考としてお読みください。
ところで日本でもどこかでこういう調査をしていたりしないんでしょうか。